学校紹介
学校理念
専門学校 新潟国際自動車大学校は創造と先進を取り入れ、高度な専門教育を実践することにより自動車業界で活躍する人財育成を教育目標として掲げています。
学校長 大橋 健次

国土交通省指定の整備士養成課程として
国内最高位の1級整備士を筆頭に2級整備士、車体整備士、3級整備士の育成を通じて専門分野の知識と技能のみならず人間性を伸ばし社会貢献する整備士を育成します。
専門教育課程として
モータースポーツとカーデザイン分野においては在籍時からレーシングチームや自動車メーカーと直接的な連携教育を実践し卒業後の即戦力として活躍できる人財育成に取り組んでいます。
職業実践専門課程として
当校設置の6学科、1級自動車整備科、自動車整備科、車体整備科、モータースポーツ科、モータースポーツ科2級整備科、カーデザイン科は文部科学省より職業実践専門課程として認定されており教育の質保証や企業連携カリキュラムを実践し卒業後の実社会で活躍できるよう専門的かつ実践的な職業教育を行っています。
整備士不足の対策として
近い将来の整備士不足問題が予測され国土交通省が自動車整備人材確保・育成推進協議会を立ち上げ自動車関連業15団体のうち本校は全国自動車大学校・整備専門学校協会の加盟校として参加し本校も諸般活動しています。
本校の取組 1
学生への経済支援制度など経済助力策として公的財源による奨学制度の斡旋や企業奨学制度の創設による学費支援制度の構築
本校の取組 2
留学生整備士を受入し整備士教育に取り組み整備業界に2級整備士有資格者として輩出する。
今後の自動車は石油から電気へエネルギーの転換や自動運転技術など大きく革新していくことでしょう。学校教育も技術革新に追随するよう対応してまいります。さらに整備士不足は自動車ユーザーの交通移動が不便になるだけでなく、物流の遅延や停滞による生活基盤への影響も予見されます。国民の安全で快適な生活基盤を支える自動車業界へ優秀な人材を輩出し社会貢献できるよう専門職業教育に取り組みます。
施設・設備
高度な技術習得には優れた学習環境が不可欠。クオリティの高い設備が、学びを支えています。
GIAでは自動車に関するさまざまな施設・設備を完備し、学生のスキル修得に直結する環境が整っています。放課後や休日もマイカー整備や部活などで利用が可能です。
自動車認証整備工場の機能を併せ持つ多機能センター

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モータースポーツ&車体整備のガレージ

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カーデザインと講義授業がメインのキャンパス

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スピードパーク新潟
スピードパーク新潟とは
新潟県胎内市にある、国内最大級のレーシングカートコースとジムカーナコースを持つサーキット。GIAはこのスピードパーク新潟と教育提携を結び、サーキット内に専用のトレーニングセンターを設置。レースや実習を通じて、ドライビングテクニックとメカニック技術の向上を図っています。
スピードパーク新潟内のGIA専用ピットガレージ

スピードパーク新潟とは
新潟県胎内市にある、国内最大級のレーシングカートコースとジムカーナコースを持つサーキット。GIAはこのスピードパーク新潟と教育提携を結び、サーキット内に専用のトレーニングセンターを設置。レースや実習を通じて、ドライビングテクニックとメカニック技術の向上を図っています。
キャンパスライフ
部活
GIAには自動車の学校ならではの部活動もあります!放課後や休みも技術を磨きながらかけがえのない仲間をつくろう!
01
チューニング部

GIAの設備を使って自分のクルマをチューンナップ!様々な走行会にも参加します。有名なカー雑誌にも特集されるような全日本学生ドリフト王座決定戦に出場しました!
02
バイク部

GIAのバイク部は普段から様々なレースに参戦しています。部員みんなでツーリングにでかけることもありますよ!
夏休み中に参戦した第14回ライディングスポーツカップ仙台ハイランドミニバイク6時間耐久レースでは見事、準優勝に輝きました!
03
ドローン部

この春から新設される新しい部活です!今、話題のドローンを学び扱う部活です。何をしていくかもみなさん次第!絶賛部員募集中です!
職業実践専門課程
職業実践専門課程とは、専門学校(専修学校の専門課程)における職業教育の水準の維持向上を図ることを目的に、文部科学大臣の認定により平成26年度から新たに設置(認定)された課程(学科等)のことを言います。
本来、専門学校は「職業若しくは実際生活に必要な能力を育成」することなどを目的として設置されていますが、職業実践専門課程は、企業と連携したカリキュラムの編成や自己評価の実施・公表などの認定要件が設定されている点が特徴です。
また、職業実践専門課程として認定されるためには、他にも「修業年限が2年以上であること」、「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習の授業を行っていること」、「保護者など学校関係者による評価の実施・公表」などの要件を満たす必要があります。